Economics

1分で分かる需給ギャップ

このページでは??

このページでは、需給ギャップとは何か?について簡単に1分で理解できるように紹介します。説明するにあたり、簡単な全体図を下に載せます。

図からも分かるように、完全雇用の理解が大事になってくるわけですね。まずはそこの部分から説明していきます。

 

完全雇用とは???

就業したい人がすべて働けている状態のこと。その上で、すべての生産要素労働力・資本力・技術力)がフル活用されて実現する所得完全雇用国民所得(=総供給という。

また、完全雇用の経済構造のもとで生産要素(資本・労働など)が最大限投入し、生み出された実現可能な生産量を潜在GDP(=総供給)という。

 

需給ギャップとは??

以下の式で算出され、内閣府が四半期ごとに発表する。実際のGDP=総需要潜在のGDP=総供給の差のことである。

上記式がマイナスの場合はデフレ・ギャップ、プラスの場合はインフレ・ギャップの関係式が成立する。

 

デフレギャップ

実際GDP(総需要) < 潜在GDP(=完全雇用国民所得、総供給

完全雇用国民所得Yf に着目する。

👇

財市場が需要不足の場合に生じる。

 

インフレギャップ

潜在GDP(=完全雇用国民所得、総供給) < 実際GDP(総需要

完全雇用国民所得Yf に着目する。

👇

財市場が超過需要の場合に生じる。

 

例題

総需要Dは、GDPをYとするときD=50+0.8Yで与えられるものとする。完全雇用GDPを300としたときの需給ギャップ、均衡GDPは??

① 完全雇用国民所得と需給ギャップの計算

・完全雇用国民所得Yを300とする

👇

・総需要Dは290(計算結果から)

 

② 均衡GDPの計算

・GDPの均衡条件は総供給総需要なので、

  D=50+0.8Y

Y=50+0.8Y

0.2Y=50

   Y=250

 

まとめ

需給ギャップとは完全雇用国民所得での総需要と総供給の差のこと

潜在GDP(=完全雇用国民所得、総供給) < 実際GDP(総需要

👉 インフレ・ギャップ

👉好景気、人手不足、物価上昇

👉政府支出(公共投資)の縮小増税

 

実際GDP(総需要) < 潜在GDP(=完全雇用国民所得、総供給

👉 デフレ・ギャップ

👉不景気、失業が発生、物価下落

👉政府支出(公共投資)の拡大減税